tiket.comの不思議な挙動

パッケージツアーを利用せずにインドネシアに行くとして、東京⇄ジャカルタはANA便を使うなら、その先は国内線を自力で予約することになります。その際の定番サービスはtIket.com。インドネシア国内のエアトリみたいなサービスですね。スマホアプリもあります。

ticket.comのアイコン

ただし、tiket.comは挙動が不審です。例えばジャカルタから地方に行く際、復路のガルーダ・インドネシア航空便がスマホアプリでは出るのにPCでは表示されないとか、決済にJCBカードの絵があるのに使えないとか。

でもまあ、PCでも往路と復路を別々に取ればガルーダ・インドネシア航空便も選べたりするし、VISAかMASTERなら使えないことはないはずです。

ちなみに他の航空券予約サービスもないものかと試しにSkyScannerを試したら決済段階でやっぱりtIket.comに移動します。Expediaも試したけど、ガルーダ・インドネシ航空の便しか表示されなかったのでダメですね。

インドネシア旅行ではtiket.comを使いこなすのが必須なのかも。

BatikAirは相変わらず無気力なようで

今度のインドネシア旅行では国内移動にBatikAirを使うことになります。

BatikAir
BatikAirはターミナル2発着になるのかな。前は親会社のLion Airと同じLCC用のターミナルだ1ったけど。いや、国際便だけか…

就航したての5年前に初めて使ったときは機内食が辛口で感激したけど、一昨年再び乗ったときはいたって普通だったなぁ。

さて、気になるのが預入荷物の重量制限。BatikAirは一般的な23kgではなくなぜか20kgなのですよね。ダイバーには厳しい重さです。

そこでWebサイトから「ダイバーなどへの緩和処置はあるか?」「または追加料金を払って制限を拡張できるか?」と問い合わせたものの、返答は「電話で尋ねなさい」でした。何だよそれ。メール担当のオペレータが答えられないってことは、正式な規定がないのかな…。

ちなみに前回はスーツケースが23.5kgだったので重量オーバーを告げられたけど、中身を少し出して機内持ち込みにしたら大丈夫でした。今回もそれで行くかな。

フィリピンからお土産持ち帰り放題

2019年2月16日(土)からフィリピン航空の機内預け荷物の重量が32kgに拡大されます。これまで23kg x 2個を預けられたけど、重要がオーバーする際は二つに分けて預ける必要がありました。

新規定で32kg x 2個になるのか、それとも32kg x 1個かはちょっと調べても解らなかったけど、例え無駄に重たいプロテックススーツケースでダイビング機材をフルに持っていく人でも32kgあれば十分でしょう。微妙なのは撮影機材を持っていくプロぐらいかと。

よってスーツケースに空きがあれば、お土産をたっぷり持ち帰れるようになります。ちなみに私は昨年、缶詰をたくさん買ってきました。

フィリピンの缶詰(シシグ、コンビーフなど)

それから酒もいいですね。フィリピンといえばTANDUAYのRHUM(RUM)。

TANDUAY RHAM(タンドゥーアイ・ラム)

そしてEMPERADORのブランデー。

Emperador Brandy

他にもBORACAY RUMなんて酔狂なデザート酒もあります。

BORAKAY RUM三種類

どれも日本のAmazonでは買えない安酒です。現地ではせいぜい200〜400円の。

ああ、でもDON PAPAというネグロス産のちょっと高級なRUMならAmazonでも買えますね。

TransferWise

パスポートの有効期限が切れる前にインドネシアに行こうと思い、現地のダイビングサービスにデポジットを送金する必要に迫られました。でもかつてアンボンのマルクダイバーズを初めて使った時は銀行間の国際送金に随分苦労したのを覚えています。そこでリゾートにクレジットカードで払えるかと聞いたところ、「カードはダイブセンターの対面時のみ」とのこと。残念。

ただし、代わりの方法としてTransferWiseなるサービスを教えてもらいました。

TransferWiseのトップ画面

手続きは簡単。一通り日本語になっているし。ログイン後、送金額を指定し相手の住所や銀行口座を入力するとTransferWiseの口座が表示されるので、そこにオンラインバンキングかATM操作で入金するだけで国際的な送金手続きが完了します。しかも手数用も少なく。なるほど2014年にはなかったけど、今はそんなに便利な世の中になっているのですね。

なお、初めて利用する際はマイナンバーカード(もしくは通知書)や運転免許証などの証明書のスキャン画像を送る必要があります。加えて登録住所に書留が郵送されてくるので、そこに書かれたアクティベーションコードをWebサイトに入力すると住所確認が完了し、晴れて送金が実行されます。もちろん二度目以降はこれらの手続きは不要です。

ふるさと納税はこう改革するべし

大阪府泉佐野市が打ち出したAmazonギフト券をふるさと納税の返礼にした100億円還元が物議を醸しています。

泉佐野市のAmazonギフト券をふるさと納税の返礼にした100億円還元

「閉店キャンペーン」と言っているし、2月・3月が終了したら、ちゃんと泉佐野市を畳んでくれるのでしょうね?そうじゃなきゃ詐欺だ。

まあ、これってその時々の風営法スレスレな新手の性風俗店を次々に世に送り出してきた大阪(かつての?)の風土の為せる技かな。でも、脱法だとしても、同義的には税収を金券(しかも税金すら払わない外資のオンラインショッピングの)に引き換えて返すのはさすがにアウト。遠からず総務省から何らかの指導かペナルティが下ることでしょう。

ただし、地場産品がない地方はふるさと納税で他所と張り合えないという言い分は理解できます。

そんなわけで制度改革が必死なふるさと納税、どんな感じにするのがいいかと考えて出した私の考えは「Local Pay」です。いや、ローカルという響きが気に入らない人もいそうだから「Regional Pay(略してリーペイ)」のほうがいいかな。

ちょうど今はナントカPayの類いが乱立する普及期にあります。だったら総務省がそれらのどこか(もしくは複数企画)に相乗りさせてもらうと。ほんでもって地域限定で使えるQRコード決済を導入します。その上で、各自治体はふるさと納税の返礼分をリーペイで還元します。例えば泉佐野市にふるさと納税したら、その返礼分のリーペイポイントは泉佐野市のみで利用可能となるわけです。要するに地域通貨ですね。

これの良い点は、該当地域内の店舗に足を運ばないと使えない点。必然的に地域内の消費を促せます。もちろん自分の住んでいる自治体へのふるさと納税もありです。今までだってそうだから。

そして総務省はリーペイ以外の一切の金券による返礼を禁止すると良いでしょう。何なら返礼品も禁止しても良いかもしれません。各地の地場産品が欲しい場合でも、返礼品として貰うのではなく、リーペイで買ってくれれば良いわけだから。

先々旅行予定の地方にふるさと納税してリーペイポイントを貰っておくのはもちろん、東京で働く人が両親の住む地方の自治体にふるさと納税して、貰ったリーペイポイントを両親のリーペイアカウントに送って使って貰うというのもOKです。

ああ、でも新宿区とかにふるさと納税して区内の家電量販店でリーペイ払いで買い物できるようだと都民や近郊の人には税金のキャッシュバックとして機能してしまうか。使えるお店を限るなど何らかの制約が必要ですね。もうちょっと考えてみることにします。