8月25日、博多一幸舎の東京進出第二号店が池袋にオープンします。
駅からmic21池袋店に向かう途中なので、ダイビング機材や備品を買うついでに立ち寄るのも良いでしょう。
一幸舎は私が九州の実家に帰省する際に必ず寄るお店。私が福岡にいた頃（〜1989）にはまだありませんでした。
でも、東京で食べられるなら帰省の楽しみが減ります。次に帰ったときは未体験の有望店を開拓しないとな。
恐竜についての素朴な疑問
Animal Planetが最近恐竜の番組に力を入れています。やっぱ映画『ジュラシック・ワールド』の公開に合わせたのと夏休みの子供受けが良いからかな。
恐竜研究は日進月歩。断片的な化石しか残っていないのに、さまざまな事が解ってきました。最近ではティラノサウルスに羽毛があったことはほぼ確実なのだそうな。
そこで私には一つの素朴な疑問があります。鳥はいわば恐竜の生き残りですが、小さなハチドリから大きなダチョウまで様々な種類がいます。数世紀前まではさらに大きなモアなんてのも生きていました。
哺乳類の場合、爬虫類から進化した共通の祖先がいたとのことだけど、鳥にも共通の祖先みたいな恐竜がいたのでしょうかね。それとも何種類かの恐竜が鳥となって今日に至っているのかな。
タツウミヤッコ
第2子以降の保育継続をさいたま地裁が却下した件に思う
先日、埼玉県所沢市にて、第2子を出産した母親が育児休暇を取ったら保育園に預けている第1子を退園させられることになりました。母親らは退園の差し止めを求めたものの、さいたま地裁は却下したそうな。
まあ、法律に従えば当然ですよね。それによって待機児童が一人、保育の機会にありつけるのだし。でも、その背景にあるのは都市計画の破綻。市に保育の受け入れ余力さえあれば、このような事態にはならなかったのだから。
これを東京圏と地方の構図と重ねて見ると、さらに問題が浮き上がってきます。これまで東京圏は地方から労働力をかき集めることで繁栄してきました。おかげで地方は人口流出が続いています。かつて国内第二の大都市だった大阪ですらそう。東京圏の繁栄は地方の衰退と背中合わせなわけです。
ならば東京圏の各自治体は膨れ上がった人口規模に見合った社会サービスを提供するのが責務。日本創成会議の「高齢者の地方移住」という提言もそうだけど、待機児童やら医療・介護の不足が顕著になること自体、どうかしています。政治、行政のお粗末さの結果でしょう。
財源がないと言うかもしれないけど、そもそもそれが間違い。だったら住民税率を上げてでも必要なサービス水準を確保するべきです。東京は地価が高いのだから、そこで社会的なサービスを受けるための税負担も大きくなるのは必然でしょう。なのに住民税率は全国でほぼ10%に統一されています。横浜や川崎はそれよりも微妙に高いのですが。
逆に言えば、人口が圧倒的に少ない地方と住民税率が変わらないのだから、東京圏で保育やら医療・介護の受け入れ能力が足りないのは当然の結果。新たに施設を造ろうにも相応しい土地を見つけるのが難しかったり、金額が予算に見合わないことが多くなるので。
日本の社会は「低負担・高福祉」とも言われるけど、そんな虫の良い話がまかり通るわけがなくて、そのしわ寄せを子育て世代の家庭や医療・介護を必要とする高齢者に押し付けて綻びが見えづらくしているだけです。オフィスは歓迎だが、保育園や介護施設にお金は回さないとばかりに。
よって地方都市の住民税が10%なら、東京の外郭都市は12%、23区内なら15%といった感じのグラデーションがあって然るべきでしょう。そうして得た財源を元に社会サービスの拡充を目指す一方で、無謀な人口流入も抑止すると。都心の住民税が上がれば地方に本社を移転したり、あえて地方で起業する会社も増えて、次第に人口規模と社会サービスとのバランスがとれていきます。
東京都と隣接三県の人口はこの国の約3割。その内の都心部とその近隣都市で住民税率が上がればインパクトは大きいけど、負担が増える一方で待機児童問題が改善されれば母親も働きに出られるし、高齢者が医療・介護の機会を求めて知人もいない地方に移り住む必要はなくなります。よりよいサービスを得るためには甘受すべきコスト増ではないでしょうか。
ちなみに石原慎太郎元東京都知事は新たな財源確保策として近隣県から東京都内に通勤している人から税金を取る案を主張しています。なんでも東京都に住民税を払わないのに東京都内の社会サービスを享受しているからだと。でも、それはダメですね。だったら東京都が得ている法人税の内、近隣県からの通勤者が貢献した分を県にも分配しろという話になるから。でなければ都内の会社は都民しか雇ってはいけないことにしてもらわないと。
それに近年は非正規雇用や派遣労働などの低所得者も増えたため、このままなら東京圏はいずれ「家も貯金もない下流老人の掃きだめ」と化します。それもほんの20年後かそこらの近未来に。地方の疲弊を尻目に勝ち組だったはずの東京圏が大都会とスラムが混在する途上国の首都みたいに変貌しないとも限らないわけです。
その観点でも、今や東京圏の都市計画を真剣に考え直すべきギリギリのタイミングに来ていると思います。
五輪の歴史は終わるかも
2022年の冬のオリンピック・パラリンピック開催地が北京に決まりました。これで2018年から平昌、東京、北京と東アジアの三国が続きます。
また、2024年の夏のオリンピックに対して、ボストンが予定していた立候補を取りやめたそうな。1984年のロサンゼルス大会以降、米国にとって五輪は儲かるってことだったのに、もう違うみたいですね。どうしても財政的に無理をしがちになるからなぁ。
まあ、無理もないか。アメリカと東アジアは時差が大きく、それが三大会も続けば人々の意識から五輪の中継を観るという感覚もかなり薄れているだろうから。下手すると以後アメリカが五輪開催に積極的にならなくなるかもしれません。もちろんアメリカの事情が最優先ではないけど、最も影響力の大きなアメリカで盛り上がらないのは痛いですよね。やはり韓国の直後の開催地に東京を選んだことが拙かった気がします。
その東京にしても、新国立競技場建設計画はリセットされ、その他の競技場の整備費も当初予定より大幅に膨らんでいることが露呈しました。「コンパクト開催」というコンセプトは招致のためだけの嘘だったのか…。ああ、東京オリンピック・パラリンピックの開催権、出来ることなら返上したいなぁ。
差し当たりIOCの今後の開催地選考では「立候資格は前回大会から時差○時間以上」といった条件を設けて競技開催の時間帯が偏らないようにすべきですね。