小さい海の生き物が好き。ときおりITや時事にも言及します
残念ですね。奇しくも月間ダイバーの来月号の特集記事が上原美優だったのに、お蔵入りかな。不祥事とは違うものの、自殺となると扱いが難しそうなので。きっとインタビューでは海にまつわるポジティブなコメントを語っていたのでしょうから。
私はクリスチャン（確か自殺は禁じられている）でもクリンゴン（スタートレックの異星人。やはり自殺を禁じている）でもないものの、かつては「自殺なんかするやつは…」と思っていました。「生きたくても生きられない人が大勢いるのに」「死ぬ気があるなら開き直って行き直せばいいはず」などと。
でも自分も長く生きてきて、それなりのことを経験し、いろいろな話を見聞きするにつれ、きっと「人には生きることを続けられなくなる瞬間があるのだろう」と思うようになりました。その理由がもし仮に他人からすれば些細なことであっても本人にとっては最大限に深刻だったりして。
慎んでご冥福をお祈りします。
浜岡原発停止要請の意味が私には解らんです。
停止要請の理由は向こう30年内の巨大地震の可能性が87%だからだそうですが、だからって止めればOKなのかと。炉を止めておけば大地震、大津波の際に被害が少ないのでしょうかね。
確か原発ってスイッチオフで電源を切るなんてことはできないはず。廃止にしたところで冷却などのメンテナンスに多大なコストと時間がかかります。
だったら事故対策を強化して、有力な代替の発電手段が得られるまでもたせる方が懸命なのではないかと。
いや、もちろん「老朽化が進んでいるからそろそろ…」といった話なら解ります。ただし日本中の原発が当てはまりそうですが。
あるいは、いよいよ浜岡原発は危ないのか。だったら今になって言い出すのも拙いでしょう。
それに現実問題、原発を火力発電などに切り替えて発電量を維持しようものなら原材料費が跳ね上がるわけです。中部電力圏の住人や企業を東電圏のそれの道連れにしたいのかと。
どうも菅直人政権は悪名でも歴史に名を残さんとばかりに国民生活を破壊したいんじゃないかと思えてなりません。
まあ、実際にはもっと単純な発想で、震災以来原発への風当たりが強いので便乗して支持率を上げようって魂胆なんだろうな。
今朝のニュースでソニーが夏の一斉休暇を2週間設ける意向と報じられました。さすがにやることが早い。
この電力事情からして東電管区内の電機大手は各社とも夏期に節電への協力を求められるはず。非難轟々だった計画停電こそなくなったものの、業界単位だか個々の企業グループ単位だかで何らかの代替の電力シェアリングは避けられそうにありません。
ならば大規模な工場を持つような業種企業では好ましい日程は早い者勝ちでしょう。決めかねていれば残りものっぽい半端な日程を割り当てられかねません。場合によっては会社ぐるみでお盆前後を休むことが許されないなんてことも…。
まあでもこれで日本でも夏休みを2週間ぐらい取るのが当たり前という風潮が広まってくれれば良いかな。
震災から2週間あまりが経過し、復興支援の財源として「国債の増発」と「増税」の2案が聞かれるようになってきました。確かに今なら支援名目の増税も国民に受け入れられやすいでしょう。大前研一氏なんかは一年限定の消費税増税を提案しています。でも、それをやっちゃうと巷では買い控えが起きるのではないかと。「車なり何なり、大型の支出は増税期間が終わってからの方が。復興支援とは言え余計に税金を払うのはどうも…」と。
先週、ホリエモンが寄付金の手数料にうるさい人たちに対して「慈善活動にだって経費はかかる」と一括していましたが、まったくもってその通りで、仮に寄付金が100万円集まったとして、そっくり100万円分の救援物資を届けられるわけがありません。単純に考えてトラックのレンタル代やガソリン代などの必用経費、それから活動員の生活もある程度保証されなければ支援もままならないのですから。その観点で言うと、増税ではNPO、NGO、ボランティア団体なんかよりもはるかに高額な手数料（利権）を官僚が抜くことになってしまいます。
ならば増税よりもむしろ期間限定の消費税減税の方が望ましいのではないかと。今年度後半から半年間だけ消費税率を3%にするとか。駆け込み需要喚起ですね。こんなときだからこそ、お金を回すこと、消費をもり立てることが重要なはず。逆に経済が停滞すれば、それこそ復興支援も頼りないものになってしまいます。
世間では過剰な自粛ムードが高まっり、その煽りを受けたレジャー産業やエンタメ、イベント関連の人たちの悲鳴が聞こえてきます。「不謹慎」という美徳も度が過ぎれば不遇な人を増やす感染症のようです。何が被災者のためになって、何がならないのかを考えて発言や行動をしないと。