テレビを見てて助かった人???

先日、某メーカー企業でワンセグ関連の開発に携わっている知人が「東北大震災の津波の時、ワンセグを見て避難して助かった人がいたらしく、嬉しい限りだ」と言っていました。

でも、あの時は大地震の直後、状況を確かめようとワンセグ(停電時も使えるので)を見ていて逃げ遅れた人はもっといそうな気がします。

結局、道具は使う人次第で便利にも致命的にもなるということなのでしょう。

夏休みの良日程は争奪戦?

今朝のニュースでソニーが夏の一斉休暇を2週間設ける意向と報じられました。さすがにやることが早い。

この電力事情からして東電管区内の電機大手は各社とも夏期に節電への協力を求められるはず。非難轟々だった計画停電こそなくなったものの、業界単位だか個々の企業グループ単位だかで何らかの代替の電力シェアリングは避けられそうにありません。

ならば大規模な工場を持つような業種企業では好ましい日程は早い者勝ちでしょう。決めかねていれば残りものっぽい半端な日程を割り当てられかねません。場合によっては会社ぐるみでお盆前後を休むことが許されないなんてことも…。

まあでもこれで日本でも夏休みを2週間ぐらい取るのが当たり前という風潮が広まってくれれば良いかな。

復興増税より期限付き減税じゃないかな

震災から2週間あまりが経過し、復興支援の財源として「国債の増発」と「増税」の2案が聞かれるようになってきました。確かに今なら支援名目の増税も国民に受け入れられやすいでしょう。大前研一氏なんかは一年限定の消費税増税を提案しています。でも、それをやっちゃうと巷では買い控えが起きるのではないかと。「車なり何なり、大型の支出は増税期間が終わってからの方が。復興支援とは言え余計に税金を払うのはどうも…」と。

先週、ホリエモンが寄付金の手数料にうるさい人たちに対して「慈善活動にだって経費はかかる」と一括していましたが、まったくもってその通りで、仮に寄付金が100万円集まったとして、そっくり100万円分の救援物資を届けられるわけがありません。単純に考えてトラックのレンタル代やガソリン代などの必用経費、それから活動員の生活もある程度保証されなければ支援もままならないのですから。その観点で言うと、増税ではNPO、NGO、ボランティア団体なんかよりもはるかに高額な手数料(利権)を官僚が抜くことになってしまいます。

ならば増税よりもむしろ期間限定の消費税減税の方が望ましいのではないかと。今年度後半から半年間だけ消費税率を3%にするとか。駆け込み需要喚起ですね。こんなときだからこそ、お金を回すこと、消費をもり立てることが重要なはず。逆に経済が停滞すれば、それこそ復興支援も頼りないものになってしまいます。

世間では過剰な自粛ムードが高まっり、その煽りを受けたレジャー産業やエンタメ、イベント関連の人たちの悲鳴が聞こえてきます。「不謹慎」という美徳も度が過ぎれば不遇な人を増やす感染症のようです。何が被災者のためになって、何がならないのかを考えて発言や行動をしないと。

東京を捨てる日

震災による福島原発の事故は最悪の事態を免れそうな感じですが、電力不足は解消されません。夏には少々の計画停電では立ち行かないしょう。

それでも一般家庭なら停電には慣れていかれそうですが、企業は活動が制限されてしまいます。

てなわけで、動ける企業は今後続々と東京および関東圏を脱出していくでしょう。1~2年辛抱すれば回復するとう保証もない以上、社員とPC&スマートフォン、高速ネットワークがあれば業務が事足りて、必ずしも首都圏に最大拠点を構えている必要のない企業なら電力を365日24時間見込める地域に移るのは必然です。

そうして首都圏から人口が2割ぐらい東日本以外に分散、移転すれば電力もそこそこ行き渡りそうな気もします。近年「東京圏だけが繁栄して、地方は…」という印象もありましたので、人口分布が変わるのも長い目で見れば良いことなのかもしれません。

マリンダイビングフェア延期

毎年四月に池袋で開催されるマリンダイビングフェアですが、先の大震災の影響を受けて今年は7月8日~10日に延期になりました。

イベントに合わせて馴染みのダイビングショップスタッフが帰国予定だったこともあり、残念な気もしますが、しかたないですね。南方のイメージをいだかれがちなダイビング業界の会社は意外にも東北地方に拠点を置いているところが多いと聞きますし、あの震災の三週間後では…。

先日、都内の水中カメラの専門店に顔を出した際、居合わせた他のお客さん達の不運な境遇を聞きました。その人は馴染みの志津川(宮城県)のダイビングショップに機材一式を預けていたところ、大津波ですべてもってかれてしまったのだそうです。それもショップの建物ごと…。

不幸中の幸い、スタッフの皆さんはご無事だったそうですが、かの地の状況があのとおりでは、ショップの再建はおろか地域復興もなかなか進まないでしょう。それに海には町から流されたものがあれこれ沈んでいるかもと思うと、ダイビングどころじゃないですね。

ともかく今年のマリンダイビングフェアは夏まで延期と決まりました。もちろん気にかけるべきはダイビング関係者だけではないものの、その頃までには我々遠くにいる個人がどんな支援ができるかが、より具体的に示されているかもしれません。